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希土類添加固体レーザーの新励起方式に関する研究

庸一 佐藤, ヨウイチ サトウ, Yoichi Sato

Published Sep 30, 2002• 0 citations
OpenAlex

Abstract

フォトンエネルギーを空間的・時間的・波長的に制御できる固体レーザーは、分子分光やリモートセンシング、高精度干渉計などの理科学研究分野から、超微細加工、光通信や光記憶デバイスなどの光情報処理、さらにはレーザーポインタやディスプレーなど産業分野までの幅広い応用が期待できる。本論文は半導体レーザー励起固体レーザーの小型化、高効率化、多機能化を目指して行われた基礎的研究である。その内容は、マイクロチップ固体レーザーの高効率化のための理論的モデルの確立と、それを実現するための新レーザー媒質の開発から基礎となる分光特性の評価、及び実験的検証である。以下に本論文において得られた知見をまとめる。 第2章においては、マイクロチップレーザーのスロープ効率と発振しきい値について考察を加え、レーザーの光一光変換効率を向上させるための新しい励起指針を提案した。従来の励起方式は励起光吸収効率のみ、もしくは原子量子効率のみ改善するものであるのに対し、本論文で提案した方式では、励起光吸収効率、励起量子効率、原子量子効率の積が最大となるよう励起条件を最適化する。 本方式の適用には、それぞれ互いに従属な関係であるレーザー出力結合効率、原子量子効率、励起量子効率、モードマッチング効率、励起光吸収効率レーザー発振しきい値の厳密な評価法が必要となるため、以下本章においてはこれらの量子効率の評価を行うための物理的モデルの構築を行っている。 まず、励起光吸収効率を高くするために活性イオン添加濃度を高くした場合の濃度消光による蛍光量子効率の低下を理論的に検討した。蛍光量子効率はレーザー発振しきい値に直結する量であり、正確な定量的見積りはレーザーの高効率化に不可欠である。 次に、励起光吸収効率を高くするために励起光に対する吸収断面積の高いレーザー媒質を使用した場合には、吸収飽和が起こることにより励起光吸収効率がランパートベール則では計算できないことを明らかにして、各種のレーザーモデルにおける吸収係数の実効値を提案した。この実効的な吸収係数を用いて励起光吸収効率を求めることにより、励起光吸収効率と励起量子効率の関係式が導かれた。この関係式から励起量子効率が測定できること、および励起量子効率の評価における誤差を定量的に示した。 第3章では、レーザーの新機能発現を目指して厳密にレーザーの基礎パラメータを評価している。以下、媒質ごとに特徴を述べる。 Nd:YAGセラミックスの評価により、希土類の添加濃度増大のための新技術の実証がなされた。吸収ピークのサテライト観察により、Nd3+ -Nd3+相互作用の添加濃度依存性が明らかになった。 Nd:Y2O3はYAGよりも熱伝導率が高く有望なレーザー材料だが、結晶成長が困難であった。透光性Nd:Y2O3セラミックスを作製し、レーザーの基礎パラメータを評価するとともに、透光性向上のための焼成助剤を検討した。 Nd:BSOは偏析係数が高いためにNd3+の高濃度添加が可能である。レーザー材料としての特性を調べるために熱伝導率とレーザーの基礎パラメータを評価し、さらに高濃度添加時におけるNd3+の結晶場変化についても考察した。 GdYCOBにレーザー活性イオンを添加することで直接SHG、THGなどの高調波を自己発生さぜることが可能となる。また、非線形性を利用したパルス整形などの応用が望める。本論文では特にNd3+とYb3+を添加したRe3+:GdYCOBのレーザーの基礎パラメータを評価した。 Nd:YVO4は代表的なマイクロチップレーザー材料である。,今まで議論が分かれてきた吸収係数などレーザーの基礎パラメータを厳密に再評価した。 第4章においては、固体レーザーの高効率化を目的として、第2章で提案した新励起方式を用いて高濃度Nd3+添加YAGセラミックスとNd:YVO4単結晶を用いてマイクロチップレーザーを構成し、光一光変換効率の評価を行った。 まず、YAGセラミックスにNd3+を高濃度に添加することで励起光吸収効率を向上させ、レーザーの光一光変換効率が改善されることを示した。ここで、蛍光量子効率を検討することにより、Nd-Nd相互作用による非輻射遷移を記述するために導入された、デキスター理論にサイト依存性を織り込んだ新しいモデルの妥当性を証明した。さらに、レーザー発振における励起光からの光一光変換効率を高くするためにはNd3+添加濃度の最適値があることを示した。このことから、レーザー共振器製作のガイドラインとして、従来からあった性能指数σemτf以外に、最適な添加イオン濃度を示す性能指数C NDηqを新しく提案した。 次に、Nd:YVO4単結晶に新励起方式を適用した。性能指数の評価からNd:YVO4のレーザー発振において直接励起法が利用できることに着目し、励起光吸収に対するレーザー出力パワーのスロープ効率で80.3%、励起光吸収量に対するレーザー発振パワーの光一光変換効率で77.5%、励起入力パワーとレーザー光の光一光変換効率で76.8%を得ることに成功した。これが実用的であることは、励起光源を半導体レーザーとした際にスロープ効率75%が得られたことがらも明らかである。ここで得られた80%以上というスロープ効率は、従来の量子限界を5%凌駕しており、新しい方式の量子限界に対しても97%という極限的な値である。 第5章は本論文の総括である。固体レーザーの小型化・高効率化・多機能化を目指してマイクロチップレーザーの高効率化のための手法を提案:実証した経緯を簡潔にまとめている。さらに、新しく提案された種々の量子効率の評価法は、今後の固体レーザー研究開発に対して新しい指針を示すであろうことにも言及している。 今後も、より理想的な固体レーザーの実現を目指して新しい媒質の開発、設計・モデルの最適化を進めることにより、さらなる小型化・高効率化・多機能化がが図れるものであり、これによりレーザーの新しい応用も大きく進展するものと期待される。

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ラマン過程の断熱励起による超短パルス光の発生

Takashi Onose

本論文は、ラマン過程を用いた超短パルス光の新しい発生法について述べたものである。二波長のパルスレーザー光を分子のラマン遷移に近共鳴させ、離調を制御すると、系は断熱励起され、現実的な励起強度で最大に近いコヒーレンスを生成できる。最大コヒーレンスの生成過程は、同時に、そのラマン遷移周波数間隔の広帯域にわたるサイドバンド光を、位相整合の制約を受けずに同軸に発生させる。広帯域にわたるラマンサイドバンド光の同軸発生は、そのスペクトル位相を制御することができれば、超短パルス光の形成が可能なことを意味する。この手法で形成される超短パルス光は、分子のラマン遷移周波数に一致した極めて早いパルス繰り返しをもち、また、その中心周波数は、広範囲に選択可能である。これは、従来の超短パルス光に無い際立った特徴であり、実現されれば、大変魅力的な光源である。断熱励起過程を通して、ラマンサイドバンド光を広帯域に効率よく発生させることについては、すでに、いくつかの実験結果が報告されている。一方、発生させたラマンサイドバンド光のスペクトル位相が時間、空間の全域にわたり一定の関係にあるという十分な実験的検証は無く、この手法を用いた超短パルス光の形成が可能かどうかは明らかでは無い。以上を背景として、本学位論文は、断熱励起ラマン過程を用いて発生させた広帯域ラマンサイドバンド光のスペクトル位相を制御することによる超短パルス光の形成をテーマとした。具体的には、(1) 断熱励起ラマンサイドバンド光発生の安定化、及び、(2) それをもとに生成する超短パルス光の良く確立した計測法による評価、の二点を実施した。ラマンサイドバンド光発生の安定化に関しては、断熱励起用レーザーとして用いる、二波長発振注入同期ナノ秒パルスレーザーシステムの開発を要点とした。このレーザーシステムによって、二波長パルスの時間、空間オーバーラップが完全に満たされ、従来の時間、空間オーバーラップの揺らぎの問題点が克服された。さらに、このレーザーを、実際に、純パラ水素気体の回転遷移(J = 2← 0) の断熱励起に適用し、発生するラマンサイドバンド光の強度揺らぎを、±7 %まで抑制できることを実証した。次に、発生させたラマンサイドバンド光のスペクトル位相を制御し、良く確立した手法に基づくパルス波形の評価を試みた。評価法としては、二倍波発生自己強度相関法と二倍波発生周波数分解光ゲート法を用いた。パルス幅20 fs の超短パルス光が、パラ水素の回転遷移周波数と一致する94 fs のパルス繰り返しを持って、ナノ秒の包絡波形の中に安定に生成されることを明らかにした。このことは、生成されたラマンサイドバンド光が、ナノ秒の長い時間域全域、ビームの空間全域に渡って、スペクトル位相を確定するのに十分な品質を持つことを示している。以上に述べたように、本論文は、断熱生成するラマンサイドバンド光がナノ秒パルスの時間、空間の全域にわたり位相コヒーレントであることを示し、さらに、そのスペクトル位相を制御することで超短パルス光を安定に形成できることを明らかにした。

•Jun 30, 2007•0 citations

低次元観測者から見た次元上昇と量子現象の構造的類似に関する考察― 1次元から2次元、2次元から3次元への移行を手掛かりとした4次元仮説

昌続 新関

要旨(Abstract)本稿は、4次元を既知の3次元空間に単純な第4の座標軸を追加したものとして想定するのではなく、低次元の観測者が一つ上の次元に属する現象を観測したとき、どのような不可解な現象として経験するかを手掛かりとして、4次元的構造の可能性を考察する思考実験的研究である。まず、1次元から2次元、2次元から3次元への次元上昇を、上位次元をすでに知っている観測者の視点ではなく、低次元内部に拘束された観測者の視点から捉え直す。すると、上位次元を経由する運動や一つの高次元構造の断面は、低次元側からは、突然の消失と出現、通常の経路を通らない移動、離れた位置の強い関連、一つの存在が複数に見える現象などとして現れうる。次に、このような「低次元側に現れる異常の型」と、量子力学における重ね合わせ、量子もつれ、トンネル効果などの古典的直感に反する現象を比較する。本稿は両者を同一であると断定するものではない。既知の次元上昇において低次元観測者に生じる認識上・構造上の特徴を抽出し、その特徴が3次元世界の量子現象にも現れているかを検討するという方法を提示する。この比較から、量子現象が4次元そのものであると結論するのではなく、もし4次元的構造がわれわれの3次元世界に内在しているならば、量子領域はその構造が3次元側へ現れる候補領域の一つではないか、という仮説を提示する。また、この仮説を科学的モデルへ近づけるためには、単なる類似の指摘を越え、次元上昇の特徴を数学的に定義し、量子力学の定量的予測と比較可能な形にする必要があることを論じる。キーワード:次元上昇、低次元観測者、4次元、量子力学、重ね合わせ、量子もつれ、トンネル効果、高次元1 ―問題設定 4次元を「第4の軸」から考えない4次元を考えるとき、通常はX軸、Y軸、Z軸にさらに一つの軸を加えるという表現が用いられる。しかし、この方法は3次元を知っている側から次元を数学的に記述する方法であり、低次元の存在が実際に一つ上の次元をどのように経験するかという問題とは別である。

•Aug 25, 2026•0 citations

強相関電子系の物理 (第55回物性若手夏の学校(2010年度))

則雄 川上

近年、凝縮系物理で注目を集めている強相関電子系について、いくつかの例を取り上げて入門的な講義を行う。まず、強相関電子系における豊富な物理について説明した後、量子揺らぎの最も大きい「1次元電子系」の話題から始める。1次元系の普遍的性質を記述する「朝永ラッティンジャー液体」を臨界現象という観点からながめてみると、多様性の中に潜む「美くしさ」が自然に浮きあがる。カーボンナノチューブや量子細線への応用も紹介する。次に、多体効果の典型例である局所的な電子相関「近藤効果」について概説する。近藤効果は古くから研究されているが、最近でも重い電子系や量子ドット系など、広い分野で精力的に研究が展開されている。いたるところに顔を出す、とびきり重要な概念である。近藤効果には電子相関のエッセンスが凝縮されており、実験の人もぜひマスターしたい必須アイテムである。最後に「モット転移」の話をする。特に、強相関現象の解明には欠かせない動的平均場理論を紹介する。電子相関効果を扱うことは一般に難しいが、「局所的な相関効果を正確に扱おう」というアプローチが動的平均場のエッセンスである。「平均場なのにダイナミクスが扱えるの?」という疑問にも答えたい。

物性研究•Jan 1, 2011•0 citations

強相関電子系の物理(第55回物性若手夏の学校(2010年度),講義ノート)

Norio Kawakami

近年、凝縮系物理で注目を集めている強相関電子系について、いくつかの例を取り上げて入門的な講義を行う。まず、強相関電子系における豊富な物理について説明した後、量子揺らぎの最も大きい「1次元電子系」の話題から始める。1次元系の普遍的性質を記述する「朝永ラッティンジャー液体」を臨界現象という観点からながめてみると、多様性の中に潜む「美くしさ」が自然に浮きあがる。カーボンナノチューブや量子細線への応用も紹介する。次に、多体効果の典型例である局所的な電子相関「近藤効果」について概説する。近藤効果は古くから研究されているが、最近でも重い電子系や量子ドット系など、広い分野で精力的に研究が展開されている。いたるところに顔を出す、とびきり重要な概念である。近藤効果には電子相関のエッセンスが凝縮されており、実験の人もぜひマスターしたい必須アイテムである。最後に「モット転移」の話をする。特に、強相関現象の解明には欠かせない動的平均場理論を紹介する。電子相関効果を扱うことは一般に難しいが、「局所的な相関効果を正確に扱おう」というアプローチが動的平均場のエッセンスである。「平均場なのにダイナミクスが扱えるの?」という疑問にも答えたい。

•Jan 5, 2011•0 citations

準安定ヘリウム原子のレーザー冷却と冷却原子の極低温, イオン化衝突

光孝 熊倉, ミツタカ クマクラ, M. Kumakura

レーザー冷却で得られる極低温He原子は、質量が軽いためにド・ブロイ波長が長いこと、内部構造が単純なために理論的な研究が比較的容易であることなどの理由により、極低温での原子の集団運動に関する研究や、原子干渉計への応用、極低温での原子衝突に関する研究等において現在興味深い研究対象の一つとなっている。そこで本研究では、量子統計性の異なる2つの同位体種4He(ボゾン)と3He(フェルミオン)のそれぞれに対してレーザーによる減速と磁気光学トラップへの閉じ込めを行って極低温He原子気体を生成し、さらにそれらのトラップ内で起こる極低温イオン化衝突の速度定数の詳細な測定を行った。その結果、両同位体の速度定数に大きな差を見いだすと共に、理論計算によってその同位体差の由来を明らかにすることが出来た。 He原子のレーザー冷却は、2s 3S1 → 2p 3P2(波長1.083μm)の遷移(以下、冷却遷移と呼ぶ)を用いて行った。この遷移の下準位である2s 3S1状態のHe原子(以下、He*原子と記す)は、励起エネルギーが非常に高い(19.8eV)ためHe*原子同士の衝突によりイオン化(主にPenningイオン化He*+He* →He+ +He+e-)が引き起こされるが、自然放出寿命は非常に長い(~7900秒)ため光学遷移に関しては基底状態の原子と同様に扱うことができる。 He*原子の減速は、冷却遷移に近共鳴するレーザー光をHe*原子線に対向して入射し、減速によるDopplerシフトの変化をZeeman同調法で補償しながら連続的に行った。減速されたHe*原子は磁気光学トラップに導かれ、4He、3Heそれぞれに対して約105個の原子が温度0.5mK密度約10 9cm-3でトラップされた。なお、3He原子のレーザー冷却・トラップは本研究において初めて実現されたものである。このような量子統計性の異なった同位体のトラップは未だ限られた原子種にしか行われていないことに加え、Heのようにド・ブロイ波長が長く且つ理論的にも扱い易い原子において量子統計性の異なる同位体の極低温気体を生成することが出来たことは、今後の量子力学の基礎的研究などにおいて有用な成果であると考えられる。 さて、このような極低温気体中での原子衝突は、衝突エネルギーが常温に比べて非常に小さいため、 (1)常温の衝突では無視できるような小さな内部エネルギー差でも衝突全体に大きな影響を与え得る、 (2)高次の散乱部分波は遠心力障壁によって衝突中心に近づけないために低次の散乱部分波だけが非弾性衝突に寄与する、 (3)衝突時間が長いために衝突中の原子対による光の吸収・放出が可能であり、内部状態間の遷移に近共鳴するような光の存在によって衝突断面積が大きく変化し得る、 などの特徴を持つ。したがって極低温での衝突では、(1)や(2)から、常温の場合とは異なって大きな同位体差が現れることが予想され興味深い。 そこで本研究では、同一温度(0.5mK)の極低温レーザートラップ中の3He*+3He*および4He*+4He*衝突(以下、S-S衝突と呼ぶ)におけるイオン化速度定数k(3He*、4He*でそれぞれ3k、4kとする)を生成イオンの計数や蛍光減衰の観測によって測定し、その同位体差を調べた。その結果、3kが4kの約3倍という、原子の質量と速度の相違のみに起因する同位体差(~1.5倍: 常温の衝突の場合に相当)に比べて著しく大きな同位体差を見い出した。 また、このような極低温非弾性衝突では、(3)に挙げたように冷却遷移に近共鳴するレーザー光によって速度定数が大きく影響されるので、レーザー光照射下の極低温原子衝突においてどのような同位体差が生ずるのかという点にも興味が持たれる。そこで本研究ではトラップに用いたレーザー光によるkの増大効果についても測定を行った。その結果、3Heと4Heでそれぞれ32倍と55倍という大きな増大が観測されたが、レーザー光照射下でのイオン化速度定数 〓(3He、4Heでそれぞれ3〓、4〓と記す)の同位体差に関しては、3〓は4〓の約1.7倍であり、kに見られたほどの大きな同位体差は無いことが分かった。 そこで次に、これらの同位体差の原因や増大効果の大きさを決める要因を明らかにするために、速度定数k、〓の理論計算を行った。 S-S衝突では主に遠心力と短距離力であるvan der Waals力とで衝突ポテンシャルが決まるが、その遠心力障壁の高さは、最も低いp波の場合でも衝突エネルギー(0.5mK)より十分高い(4Heで10mK、3Heで15mK)ため、衝突イオン化は単一の散乱部分波(s波)のみによって引き起こされる。したがって、量子統計対称性から許されるイオン化チャンネルの電子状態は同位体間で明確に異なる。この事実と、イオン化においてスピン保存則が良く成立することを合わせて考慮すると、イオン化チャンネル数に6倍もの同位体差があることがわかった。この結果から計算された速度定数の同位体差は4.7倍で、これは実験結果とかなり良く一致しており、kの同位体差は両同位体の量子統計対称性の違いの直接の現れであることが明かとなった。 このような量子統計対称性の相違によるイオン化衝突の同位体差の研究としては、これまでにスピン偏極したKr原子やXe原子の極低温イオン化衝突についての報告があるが、これらの実験ではボゾン同士の衝突の方が速度定数が大きく、Heの場合とは大小関係が逆となっていて興味深い。この大小関係の相違は、KrやXeの実験の場合には電子スピンが偏極した原子の衝突イオン化を観測しているのに対して本研究のHeの場合には偏極していないこと、およびKrやXeではイオン化におけるスピン保存則が成り立たないのに対してHeではそれが良く成立することに起因していると考えられる。すなわち、Heの衝突ではスピンがすべて揃った状態(5Σg+)からはスピン保存則によりイオン化が起こらず、それ以外のスピン状態のみからイオン化が起こるのであるが、これは、スピンをすべて揃えたKrやXeの実験の場合とは完全に相補的な状況となっており、このことが互いに逆の同位体差をもたらしたものと考えられる。 次に、レーザー光照射時についてであるが、この場合には、S-S衝突の他に、He(2s3S1)+He(2p3P2)衝突(以下、S-P衝突と呼ぶ)とHe(2p3P2)+He(2p3P2)衝突によってもイオン化が引き起こされる。このうち後者では原子間相互作用がS-S衝突の場合とほぼ同様であるため速度定数の大きさもほぼ同程度であると考えられるが一方S-P衝突では、原子間相互作用が主に遠心力と遠距離まで働く双極子 双極子相互作用であるため、角運動量が6までの高次の部分波に対しても、遠心力障壁が存在しないかまたは衝突エネルギーより低いチャンネルが多数存在し、速度定数がS-S衝突に比べて1~2桁大きいことが分かった。このようなS-P衝突のために3〓が3kの13倍、4〓が4kの50倍になると計算されるが、これらは実験結果をほぼ再現している。また〓の同位体差については3〓が4〓の約1.2倍と計算され、これも実験結果をよく再現している。このようにkでの同位体差が〓のそれよりも小さいのは、極低温での衝突にも関わらず常温の場合と同様に偶・奇両パリティーを持った高次の多数の部分波がイオン化に寄与するために、量子統計対称性から許される電子状態の同位体間の相違が全体として相殺されることに起因している。この事実は、S-S衝突の場合とは極めて対照的である。 以上のように、本研究では、極低温He原子衝突におけるイオン化速度定数の同位体差を初めて観測するとともにその原因を明らかにすることができた。これらの実験結果は、He原子でのBose-Einstein凝縮の実現など将来の興味深い研究においても重要なデータであると考えられる。

•Mar 24, 2000•0 citations

フラストレートしたハイゼンベルグ系を中心としたトポロジカル相転移の動的スケーリング解析

崚吾 飛世

フラストレートした2次元ハイゼンベルグ模型を非平衡緩和法による動的スケーリング解析によって調べ、その相転移の存在を確認した。また、転移温度下の臨界指数の振る舞いを調べた。 本系に代表される反強磁性三角格子ハイゼンベルグ模型は、Z2ボルテックスと呼ばれる点欠陥の解離・凝縮がトポロジカル相転移を引き起こすと提案されるも[1]、未だ相転移の存在の有無について完全な決着には至っていない[2]。原因の一つとして本系は緩和するまで長い時間を要するため、通常の平衡モンテカルロ法での解析が困難となることが挙げられる。 本研究では非平衡緩和法[3]を用いてこれを克服し、動的秩序変数としてベクトルカイラリティを計算した。ベクトルカイラリティとは120度構造の剛性と方向を示すパラメータで、これがZ2ボルテックスを形成していると示唆されている。非平衡緩和法はフラストレート系や大きな系に対しても効率的であることが実証されており、これまでの問題を克服した結果を得た。計算結果は図1のような緩和データとなる。初期条件はスピンの120度構造を採用し、ベクトルカイラリティのZ成分が最大になるようにした。無限系の振る舞いを調べるため、データの観測範囲内においてサイズ依存性が出ない条件を慎重に確認している。 緩和データをもとに、動的スケーリング解析[4]を行うことでKT(Kosterlitz-Thouless)転移を示唆する振る舞いが得られ、その転移温度と動的臨界指数を評価した。図1を解析すると図2のようにデータ変換され、すべて1つのスケーリング関数上に乗る。相転移の詳細が不明であるため様々な関数形を仮定して解析を行った。その結果を比較しまとめたものが図3であり、この図と解析によるパラメータの比較結果もまた、KT転移の存在を強く示すものであった。 また、本系でKT転移が生じるという議論を深めるべく、別のオーダーパラメータの計算や、同じ普遍性を持つと予想されるフラストレート正方格子ハイゼンベルグ模型の解析、初期条件を半分に分けその境界部分の変化を調べるなど、様々なアプローチを試みた。 さらに、反強磁性三角格子ハイゼンベルグ模型においては、得られた転移温度より低温におけるゆらぎの量の解析をし、各温度における臨界指数zとηを評価した(図4)。これは他のKT転移を示す模型と定性的に一致する結果で、本系の低温相がKT相であることを示唆した。 [1]H.Kawamura and S.Miyasita,J.Phys.Soc.Jpn 53,4138 (1984) [2]N.Kawashima and T.Okubo,日本物理学会 16aAK-4 (2016) [3]Y.Ozeki and N.Ito,J.Phys.A 40,R149 (2007) [4]Y.Echinaka and Y.Ozeki,Phys.Rev.E 94 (2016)

•Mar 25, 2019•0 citations
フォトンエネルギーを空間的・時間的・波長的に制御できる固体レーザーは、分子分光やリモートセンシング、高精度干渉計などの理科学研究分野から、超微細加工、光通信や光記憶デバイスなどの光情報処理、さらにはレーザーポインタやディスプレーなど産業分野までの幅広い応用が期待できる。本論文は半導体レーザー励起固体レーザーの小型化、高効率化、多機能化を目指して行われた基礎的研究である。その内容は、マイクロチップ固体レーザーの高効率化のための理論的モデルの確立と、それを実現するための新レーザー媒質の開発から基礎となる分光特性の評価、及び実験的検証である。以下に本論文において得られた知見をまとめる。 第2章においては、マイクロチップレーザーのスロープ効率と発振しきい値について考察を加え、レーザーの光一光変換効率を向上させるための新しい励起指針を提案した。従来の励起方式は励起光吸収効率のみ、もしくは原子量子効率のみ改善するものであるのに対し、本論文で提案した方式では、励起光吸収効率、励起量子効率、原子量子効率の積が最大となるよう励起条件を最適化する。 本方式の適用には、それぞれ互いに従属な関係であるレーザー出力結合効率、原子量子効率、励起量子効率、モードマッチング効率、励起光吸収効率レーザー発振しきい値の厳密な評価法が必要となるため、以下本章においてはこれらの量子効率の評価を行うための物理的モデルの構築を行っている。 まず、励起光吸収効率を高くするために活性イオン添加濃度を高くした場合の濃度消光による蛍光量子効率の低下を理論的に検討した。蛍光量子効率はレーザー発振しきい値に直結する量であり、正確な定量的見積りはレーザーの高効率化に不可欠である。 次に、励起光吸収効率を高くするために励起光に対する吸収断面積の高いレーザー媒質を使用した場合には、吸収飽和が起こることにより励起光吸収効率がランパートベール則では計算できないことを明らかにして、各種のレーザーモデルにおける吸収係数の実効値を提案した。この実効的な吸収係数を用いて励起光吸収効率を求めることにより、励起光吸収効率と励起量子効率の関係式が導かれた。この関係式から励起量子効率が測定できること、および励起量子効率の評価における誤差を定量的に示した。 第3章では、レーザーの新機能発現を目指して厳密にレーザーの基礎パラメータを評価している。以下、媒質ごとに特徴を述べる。 Nd:YAGセラミックスの評価により、希土類の添加濃度増大のための新技術の実証がなされた。吸収ピークのサテライト観察により、Nd3+ -Nd3+相互作用の添加濃度依存性が明らかになった。 Nd:Y2O3はYAGよりも熱伝導率が高く有望なレーザー材料だが、結晶成長が困難であった。透光性Nd:Y2O3セラミックスを作製し、レーザーの基礎パラメータを評価するとともに、透光性向上のための焼成助剤を検討した。 Nd:BSOは偏析係数が高いためにNd3+の高濃度添加が可能である。レーザー材料としての特性を調べるために熱伝導率とレーザーの基礎パラメータを評価し、さらに高濃度添加時におけるNd3+の結晶場変化についても考察した。 GdYCOBにレーザー活性イオンを添加することで直接SHG、THGなどの高調波を自己発生さぜることが可能となる。また、非線形性を利用したパルス整形などの応用が望める。本論文では特にNd3+とYb3+を添加したRe3+:GdYCOBのレーザーの基礎パラメータを評価した。 Nd:YVO4は代表的なマイクロチップレーザー材料である。,今まで議論が分かれてきた吸収係数などレーザーの基礎パラメータを厳密に再評価した。 第4章においては、固体レーザーの高効率化を目的として、第2章で提案した新励起方式を用いて高濃度Nd3+添加YAGセラミックスとNd:YVO4単結晶を用いてマイクロチップレーザーを構成し、光一光変換効率の評価を行った。 まず、YAGセラミックスにNd3+を高濃度に添加することで励起光吸収効率を向上させ、レーザーの光一光変換効率が改善されることを示した。ここで、蛍光量子効率を検討することにより、Nd-Nd相互作用による非輻射遷移を記述するために導入された、デキスター理論にサイト依存性を織り込んだ新しいモデルの妥当性を証明した。さらに、レーザー発振における励起光からの光一光変換効率を高くするためにはNd3+添加濃度の最適値があることを示した。このことから、レーザー共振器製作のガイドラインとして、従来からあった性能指数σemτf以外に、最適な添加イオン濃度を示す性能指数C NDηqを新しく提案した。 次に、Nd:YVO4単結晶に新励起方式を適用した。性能指数の評価からNd:YVO4のレーザー発振において直接励起法が利用できることに着目し、励起光吸収に対するレーザー出力パワーのスロープ効率で80.3%、励起光吸収量に対するレーザー発振パワーの光一光変換効率で77.5%、励起入力パワーとレーザー光の光一光変換効率で76.8%を得ることに成功した。これが実用的であることは、励起光源を半導体レーザーとした際にスロープ効率75%が得られたことがらも明らかである。ここで得られた80%以上というスロープ効率は、従来の量子限界を5%凌駕しており、新しい方式の量子限界に対しても97%という極限的な値である。 第5章は本論文の総括である。固体レーザーの小型化・高効率化・多機能化を目指してマイクロチップレーザーの高効率化のための手法を提案:実証した経緯を簡潔にまとめている。さらに、新しく提案された種々の量子効率の評価法は、今後の固体レーザー研究開発に対して新しい指針を示すであろうことにも言及している。 今後も、より理想的な固体レーザーの実現を目指して新しい媒質の開発、設計・モデルの最適化を進めることにより、さらなる小型化・高効率化・多機能化がが図れるものであり、これによりレーザーの新しい応用も大きく進展するものと期待される。
本論文は、ラマン過程を用いた超短パルス光の新しい発生法について述べたものである。二波長のパルスレーザー光を分子のラマン遷移に近共鳴させ、離調を制御すると、系は断熱励起され、現実的な励起強度で最大に近いコヒーレンスを生成できる。最大コヒーレンスの生成過程は、同時に、そのラマン遷移周波数間隔の広帯域にわたるサイドバンド光を、位相整合の制約を受けずに同軸に発生させる。広帯域にわたるラマンサイドバンド光の同軸発生は、そのスペクトル位相を制御することができれば、超短パルス光の形成が可能なことを意味する。この手法で形成される超短パルス光は、分子のラマン遷移周波数に一致した極めて早いパルス繰り返しをもち、また、その中心周波数は、広範囲に選択可能である。これは、従来の超短パルス光に無い際立った特徴であり、実現されれば、大変魅力的な光源である。断熱励起過程を通して、ラマンサイドバンド光を広帯域に効率よく発生させることについては、すでに、いくつかの実験結果が報告されている。一方、発生させたラマンサイドバンド光のスペクトル位相が時間、空間の全域にわたり一定の関係にあるという十分な実験的検証は無く、この手法を用いた超短パルス光の形成が可能かどうかは明らかでは無い。以上を背景として、本学位論文は、断熱励起ラマン過程を用いて発生させた広帯域ラマンサイドバンド光のスペクトル位相を制御することによる超短パルス光の形成をテーマとした。具体的には、(1) 断熱励起ラマンサイドバンド光発生の安定化、及び、(2) それをもとに生成する超短パルス光の良く確立した計測法による評価、の二点を実施した。ラマンサイドバンド光発生の安定化に関しては、断熱励起用レーザーとして用いる、二波長発振注入同期ナノ秒パルスレーザーシステムの開発を要点とした。このレーザーシステムによって、二波長パルスの時間、空間オーバーラップが完全に満たされ、従来の時間、空間オーバーラップの揺らぎの問題点が克服された。さらに、このレーザーを、実際に、純パラ水素気体の回転遷移(J = 2← 0) の断熱励起に適用し、発生するラマンサイドバンド光の強度揺らぎを、±7 %まで抑制できることを実証した。次に、発生させたラマンサイドバンド光のスペクトル位相を制御し、良く確立した手法に基づくパルス波形の評価を試みた。評価法としては、二倍波発生自己強度相関法と二倍波発生周波数分解光ゲート法を用いた。パルス幅20 fs の超短パルス光が、パラ水素の回転遷移周波数と一致する94 fs のパルス繰り返しを持って、ナノ秒の包絡波形の中に安定に生成されることを明らかにした。このことは、生成されたラマンサイドバンド光が、ナノ秒の長い時間域全域、ビームの空間全域に渡って、スペクトル位相を確定するのに十分な品質を持つことを示している。以上に述べたように、本論文は、断熱生成するラマンサイドバンド光がナノ秒パルスの時間、空間の全域にわたり位相コヒーレントであることを示し、さらに、そのスペクトル位相を制御することで超短パルス光を安定に形成できることを明らかにした。
要旨(Abstract)本稿は、4次元を既知の3次元空間に単純な第4の座標軸を追加したものとして想定するのではなく、低次元の観測者が一つ上の次元に属する現象を観測したとき、どのような不可解な現象として経験するかを手掛かりとして、4次元的構造の可能性を考察する思考実験的研究である。まず、1次元から2次元、2次元から3次元への次元上昇を、上位次元をすでに知っている観測者の視点ではなく、低次元内部に拘束された観測者の視点から捉え直す。すると、上位次元を経由する運動や一つの高次元構造の断面は、低次元側からは、突然の消失と出現、通常の経路を通らない移動、離れた位置の強い関連、一つの存在が複数に見える現象などとして現れうる。次に、このような「低次元側に現れる異常の型」と、量子力学における重ね合わせ、量子もつれ、トンネル効果などの古典的直感に反する現象を比較する。本稿は両者を同一であると断定するものではない。既知の次元上昇において低次元観測者に生じる認識上・構造上の特徴を抽出し、その特徴が3次元世界の量子現象にも現れているかを検討するという方法を提示する。この比較から、量子現象が4次元そのものであると結論するのではなく、もし4次元的構造がわれわれの3次元世界に内在しているならば、量子領域はその構造が3次元側へ現れる候補領域の一つではないか、という仮説を提示する。また、この仮説を科学的モデルへ近づけるためには、単なる類似の指摘を越え、次元上昇の特徴を数学的に定義し、量子力学の定量的予測と比較可能な形にする必要があることを論じる。キーワード:次元上昇、低次元観測者、4次元、量子力学、重ね合わせ、量子もつれ、トンネル効果、高次元1 ―問題設定 4次元を「第4の軸」から考えない4次元を考えるとき、通常はX軸、Y軸、Z軸にさらに一つの軸を加えるという表現が用いられる。しかし、この方法は3次元を知っている側から次元を数学的に記述する方法であり、低次元の存在が実際に一つ上の次元をどのように経験するかという問題とは別である。
近年、凝縮系物理で注目を集めている強相関電子系について、いくつかの例を取り上げて入門的な講義を行う。まず、強相関電子系における豊富な物理について説明した後、量子揺らぎの最も大きい「1次元電子系」の話題から始める。1次元系の普遍的性質を記述する「朝永ラッティンジャー液体」を臨界現象という観点からながめてみると、多様性の中に潜む「美くしさ」が自然に浮きあがる。カーボンナノチューブや量子細線への応用も紹介する。次に、多体効果の典型例である局所的な電子相関「近藤効果」について概説する。近藤効果は古くから研究されているが、最近でも重い電子系や量子ドット系など、広い分野で精力的に研究が展開されている。いたるところに顔を出す、とびきり重要な概念である。近藤効果には電子相関のエッセンスが凝縮されており、実験の人もぜひマスターしたい必須アイテムである。最後に「モット転移」の話をする。特に、強相関現象の解明には欠かせない動的平均場理論を紹介する。電子相関効果を扱うことは一般に難しいが、「局所的な相関効果を正確に扱おう」というアプローチが動的平均場のエッセンスである。「平均場なのにダイナミクスが扱えるの?」という疑問にも答えたい。
近年、凝縮系物理で注目を集めている強相関電子系について、いくつかの例を取り上げて入門的な講義を行う。まず、強相関電子系における豊富な物理について説明した後、量子揺らぎの最も大きい「1次元電子系」の話題から始める。1次元系の普遍的性質を記述する「朝永ラッティンジャー液体」を臨界現象という観点からながめてみると、多様性の中に潜む「美くしさ」が自然に浮きあがる。カーボンナノチューブや量子細線への応用も紹介する。次に、多体効果の典型例である局所的な電子相関「近藤効果」について概説する。近藤効果は古くから研究されているが、最近でも重い電子系や量子ドット系など、広い分野で精力的に研究が展開されている。いたるところに顔を出す、とびきり重要な概念である。近藤効果には電子相関のエッセンスが凝縮されており、実験の人もぜひマスターしたい必須アイテムである。最後に「モット転移」の話をする。特に、強相関現象の解明には欠かせない動的平均場理論を紹介する。電子相関効果を扱うことは一般に難しいが、「局所的な相関効果を正確に扱おう」というアプローチが動的平均場のエッセンスである。「平均場なのにダイナミクスが扱えるの?」という疑問にも答えたい。
レーザー冷却で得られる極低温He原子は、質量が軽いためにド・ブロイ波長が長いこと、内部構造が単純なために理論的な研究が比較的容易であることなどの理由により、極低温での原子の集団運動に関する研究や、原子干渉計への応用、極低温での原子衝突に関する研究等において現在興味深い研究対象の一つとなっている。そこで本研究では、量子統計性の異なる2つの同位体種4He(ボゾン)と3He(フェルミオン)のそれぞれに対してレーザーによる減速と磁気光学トラップへの閉じ込めを行って極低温He原子気体を生成し、さらにそれらのトラップ内で起こる極低温イオン化衝突の速度定数の詳細な測定を行った。その結果、両同位体の速度定数に大きな差を見いだすと共に、理論計算によってその同位体差の由来を明らかにすることが出来た。 He原子のレーザー冷却は、2s 3S1 → 2p 3P2(波長1.083μm)の遷移(以下、冷却遷移と呼ぶ)を用いて行った。この遷移の下準位である2s 3S1状態のHe原子(以下、He*原子と記す)は、励起エネルギーが非常に高い(19.8eV)ためHe*原子同士の衝突によりイオン化(主にPenningイオン化He*+He* →He+ +He+e-)が引き起こされるが、自然放出寿命は非常に長い(~7900秒)ため光学遷移に関しては基底状態の原子と同様に扱うことができる。 He*原子の減速は、冷却遷移に近共鳴するレーザー光をHe*原子線に対向して入射し、減速によるDopplerシフトの変化をZeeman同調法で補償しながら連続的に行った。減速されたHe*原子は磁気光学トラップに導かれ、4He、3Heそれぞれに対して約105個の原子が温度0.5mK密度約10 9cm-3でトラップされた。なお、3He原子のレーザー冷却・トラップは本研究において初めて実現されたものである。このような量子統計性の異なった同位体のトラップは未だ限られた原子種にしか行われていないことに加え、Heのようにド・ブロイ波長が長く且つ理論的にも扱い易い原子において量子統計性の異なる同位体の極低温気体を生成することが出来たことは、今後の量子力学の基礎的研究などにおいて有用な成果であると考えられる。 さて、このような極低温気体中での原子衝突は、衝突エネルギーが常温に比べて非常に小さいため、 (1)常温の衝突では無視できるような小さな内部エネルギー差でも衝突全体に大きな影響を与え得る、 (2)高次の散乱部分波は遠心力障壁によって衝突中心に近づけないために低次の散乱部分波だけが非弾性衝突に寄与する、 (3)衝突時間が長いために衝突中の原子対による光の吸収・放出が可能であり、内部状態間の遷移に近共鳴するような光の存在によって衝突断面積が大きく変化し得る、 などの特徴を持つ。したがって極低温での衝突では、(1)や(2)から、常温の場合とは異なって大きな同位体差が現れることが予想され興味深い。 そこで本研究では、同一温度(0.5mK)の極低温レーザートラップ中の3He*+3He*および4He*+4He*衝突(以下、S-S衝突と呼ぶ)におけるイオン化速度定数k(3He*、4He*でそれぞれ3k、4kとする)を生成イオンの計数や蛍光減衰の観測によって測定し、その同位体差を調べた。その結果、3kが4kの約3倍という、原子の質量と速度の相違のみに起因する同位体差(~1.5倍: 常温の衝突の場合に相当)に比べて著しく大きな同位体差を見い出した。 また、このような極低温非弾性衝突では、(3)に挙げたように冷却遷移に近共鳴するレーザー光によって速度定数が大きく影響されるので、レーザー光照射下の極低温原子衝突においてどのような同位体差が生ずるのかという点にも興味が持たれる。そこで本研究ではトラップに用いたレーザー光によるkの増大効果についても測定を行った。その結果、3Heと4Heでそれぞれ32倍と55倍という大きな増大が観測されたが、レーザー光照射下でのイオン化速度定数 〓(3He、4Heでそれぞれ3〓、4〓と記す)の同位体差に関しては、3〓は4〓の約1.7倍であり、kに見られたほどの大きな同位体差は無いことが分かった。 そこで次に、これらの同位体差の原因や増大効果の大きさを決める要因を明らかにするために、速度定数k、〓の理論計算を行った。 S-S衝突では主に遠心力と短距離力であるvan der Waals力とで衝突ポテンシャルが決まるが、その遠心力障壁の高さは、最も低いp波の場合でも衝突エネルギー(0.5mK)より十分高い(4Heで10mK、3Heで15mK)ため、衝突イオン化は単一の散乱部分波(s波)のみによって引き起こされる。したがって、量子統計対称性から許されるイオン化チャンネルの電子状態は同位体間で明確に異なる。この事実と、イオン化においてスピン保存則が良く成立することを合わせて考慮すると、イオン化チャンネル数に6倍もの同位体差があることがわかった。この結果から計算された速度定数の同位体差は4.7倍で、これは実験結果とかなり良く一致しており、kの同位体差は両同位体の量子統計対称性の違いの直接の現れであることが明かとなった。 このような量子統計対称性の相違によるイオン化衝突の同位体差の研究としては、これまでにスピン偏極したKr原子やXe原子の極低温イオン化衝突についての報告があるが、これらの実験ではボゾン同士の衝突の方が速度定数が大きく、Heの場合とは大小関係が逆となっていて興味深い。この大小関係の相違は、KrやXeの実験の場合には電子スピンが偏極した原子の衝突イオン化を観測しているのに対して本研究のHeの場合には偏極していないこと、およびKrやXeではイオン化におけるスピン保存則が成り立たないのに対してHeではそれが良く成立することに起因していると考えられる。すなわち、Heの衝突ではスピンがすべて揃った状態(5Σg+)からはスピン保存則によりイオン化が起こらず、それ以外のスピン状態のみからイオン化が起こるのであるが、これは、スピンをすべて揃えたKrやXeの実験の場合とは完全に相補的な状況となっており、このことが互いに逆の同位体差をもたらしたものと考えられる。 次に、レーザー光照射時についてであるが、この場合には、S-S衝突の他に、He(2s3S1)+He(2p3P2)衝突(以下、S-P衝突と呼ぶ)とHe(2p3P2)+He(2p3P2)衝突によってもイオン化が引き起こされる。このうち後者では原子間相互作用がS-S衝突の場合とほぼ同様であるため速度定数の大きさもほぼ同程度であると考えられるが一方S-P衝突では、原子間相互作用が主に遠心力と遠距離まで働く双極子 双極子相互作用であるため、角運動量が6までの高次の部分波に対しても、遠心力障壁が存在しないかまたは衝突エネルギーより低いチャンネルが多数存在し、速度定数がS-S衝突に比べて1~2桁大きいことが分かった。このようなS-P衝突のために3〓が3kの13倍、4〓が4kの50倍になると計算されるが、これらは実験結果をほぼ再現している。また〓の同位体差については3〓が4〓の約1.2倍と計算され、これも実験結果をよく再現している。このようにkでの同位体差が〓のそれよりも小さいのは、極低温での衝突にも関わらず常温の場合と同様に偶・奇両パリティーを持った高次の多数の部分波がイオン化に寄与するために、量子統計対称性から許される電子状態の同位体間の相違が全体として相殺されることに起因している。この事実は、S-S衝突の場合とは極めて対照的である。 以上のように、本研究では、極低温He原子衝突におけるイオン化速度定数の同位体差を初めて観測するとともにその原因を明らかにすることができた。これらの実験結果は、He原子でのBose-Einstein凝縮の実現など将来の興味深い研究においても重要なデータであると考えられる。
フラストレートした2次元ハイゼンベルグ模型を非平衡緩和法による動的スケーリング解析によって調べ、その相転移の存在を確認した。また、転移温度下の臨界指数の振る舞いを調べた。 本系に代表される反強磁性三角格子ハイゼンベルグ模型は、Z2ボルテックスと呼ばれる点欠陥の解離・凝縮がトポロジカル相転移を引き起こすと提案されるも[1]、未だ相転移の存在の有無について完全な決着には至っていない[2]。原因の一つとして本系は緩和するまで長い時間を要するため、通常の平衡モンテカルロ法での解析が困難となることが挙げられる。 本研究では非平衡緩和法[3]を用いてこれを克服し、動的秩序変数としてベクトルカイラリティを計算した。ベクトルカイラリティとは120度構造の剛性と方向を示すパラメータで、これがZ2ボルテックスを形成していると示唆されている。非平衡緩和法はフラストレート系や大きな系に対しても効率的であることが実証されており、これまでの問題を克服した結果を得た。計算結果は図1のような緩和データとなる。初期条件はスピンの120度構造を採用し、ベクトルカイラリティのZ成分が最大になるようにした。無限系の振る舞いを調べるため、データの観測範囲内においてサイズ依存性が出ない条件を慎重に確認している。 緩和データをもとに、動的スケーリング解析[4]を行うことでKT(Kosterlitz-Thouless)転移を示唆する振る舞いが得られ、その転移温度と動的臨界指数を評価した。図1を解析すると図2のようにデータ変換され、すべて1つのスケーリング関数上に乗る。相転移の詳細が不明であるため様々な関数形を仮定して解析を行った。その結果を比較しまとめたものが図3であり、この図と解析によるパラメータの比較結果もまた、KT転移の存在を強く示すものであった。 また、本系でKT転移が生じるという議論を深めるべく、別のオーダーパラメータの計算や、同じ普遍性を持つと予想されるフラストレート正方格子ハイゼンベルグ模型の解析、初期条件を半分に分けその境界部分の変化を調べるなど、様々なアプローチを試みた。 さらに、反強磁性三角格子ハイゼンベルグ模型においては、得られた転移温度より低温におけるゆらぎの量の解析をし、各温度における臨界指数zとηを評価した(図4)。これは他のKT転移を示す模型と定性的に一致する結果で、本系の低温相がKT相であることを示唆した。 [1]H.Kawamura and S.Miyasita,J.Phys.Soc.Jpn 53,4138 (1984) [2]N.Kawashima and T.Okubo,日本物理学会 16aAK-4 (2016) [3]Y.Ozeki and N.Ito,J.Phys.A 40,R149 (2007) [4]Y.Echinaka and Y.Ozeki,Phys.Rev.E 94 (2016)